今年、日本各地を襲った大雨は、単発の異常気象として片付けられない出来事でした。千葉では記録的な雨により河川氾濫や内水氾濫が起き、東海地方でも記録的大雨が発生しました。 温暖化が進む未来の日本では、雨の総量そのものより、「一度にどこまで降るか」が大きく変わり、平地・山間部・海岸部のいずれでも、土地の使い方が見直される時代が来る可能性があります。

日本の土地に何が起きるのか

日本は山が国土の約7割を占め、平野や盆地に人口と資産が集中しています。そのため、山で降った雨は短時間で川に集まり、下流の市街地へ一気に押し寄せます。今後、短時間強雨や極端な大雨が増えると、この「山から川、川から街へ」という流れが、より激しく、より予測しにくいものになります。

気象庁の将来予測では、いずれの温室効果ガス排出シナリオでも、1日あたり100mmまたは200mm以上の降水日数、3時間で100mm以上、1時間で50mm以上となる現象の発生回数が、21世紀末には全国平均で増加するとされています。 つまり、日本の年間降水量が大きく増えるかどうかは不確実でも、「降るときの雨が極端になる」傾向は続くと見られます。

都市はどう変わるか

アスファルトの街は水を溜め込めない

都市では、アスファルトやコンクリートが地面を覆い、雨水が地中へ染み込みにくくなっています。そのため、排水施設の能力を超えた雨が降ると、川からあふれる前に、道路や地下街、住宅街が水に浸かる「内水氾濫」が起きます。

千葉豪雨では、冠水した道路やアンダーパスで車が水没し、命を落とす被害も発生しました。 今後の都市づくりでは、単にポンプや排水管を強化するだけでなく、公園や校庭、駐車場を一時的な貯水機能を持つ場所に変え、雨水を地中へ戻す緑地や透水性舗装を増やすことが重要になります。

地下空間の危険が増す

地下街、地下鉄、地下駐車場、アンダーパスは、便利である一方、水が一度流入すると避難が難しい場所です。大雨が「想定外」ではなく「繰り返し起こる前提」になれば、出入口の止水、避難経路、警報、そして「車を置いてすぐ逃げる」という行動規範が、都市の標準装備になる必要があります。

農村と山間部の変化

山間部では、豪雨が土砂災害の引き金になります。急斜面に降った雨は土壌を緩め、崩壊や土石流を起こし、流木や土砂が川をふさぐ「河道閉塞」を引き起こすこともあります。

2026年の富山県氷見市では、大雨で流された流木や土砂が川をふさぎ、氾濫と浸水につながりました。 将来は、斜面の監視だけでなく、川が土砂や流木でせき止まった場合の避難計画まで含めた防災が必要になります。

農業地域では、水害と水不足が交互に訪れる可能性があります。短時間の豪雨で田や畑が冠水し、その後に乾燥や熱ストレスが続けば、作物の生育や収量、農業経営に大きな影響が出ます。気候変動は、単に「雨が増える・減る」ではなく、農業の季節感そのものを揺さぶります。

海岸と低地はどうなるか

海面上昇は、遠い未来の話ではありません。気候変動により日本沿岸の海面水位は上昇すると予測されており、高潮や河川氾濫と重なったとき、港湾都市、埋立地、河口付近の低平地の浸水リスクが高まります。

特に懸念されるのは、川と海が接するエリアです。海面が上がると、河川の水が海へ排出されにくくなり、大雨のときに川の水位が上がりやすくなります。 つまり、沿岸部では「海からの浸水」と「川からの氾濫」が同時に起こりうるため、防潮堤、排水ポンプ、土地利用規制、避難計画を一体で考える必要があります。

「復旧」から「適応」へ

これからの日本に必要なのは、災害後に元どおりに戻すことだけではありません。同じ場所に同じ形で復旧することが、次の大雨で再び危険になる可能性もあるからです。

今後は、次のような視点が重要になります。

  • 危険な土地に住み続けるか、どう住むかを決める
  • 堤防やポンプだけでなく、土地そのものに水を溜める力を取り戻す
  • ハザードマップを見て、自分の家・職場・学校の避難経路を確認する
  • 「車で避難」が危険になる状況を前提に、徒歩での避難を優先する
  • 温暖化の原因である温室効果ガス排出を減らす

日本の土地は、これから「住みにくくなる」だけで終わるわけではありません。ただし、これまでの常識――「ここなら大丈夫」「一度堤防があれば安心」「雨は徐々に降る」――は、更新が必要です。

私たちが暮らす土地を守るとは、コンクリートで水を完全に防ぐことではなく、水と共存しながら、人命と生活を守る社会をつくることです。今年の大雨が示したのは、気候変動がまだ遠い未来の問題ではなく、すでに日本の街、田んぼ、川、海岸、そして私たちの日常に届いているということです。